この内容は 令和４年度 のものです。
学習指導の充実
- 授業と評価の一体化を意識しながら、授業改善に努め、主体的･対話的で深い学びのできる「魅力ある授業」を目指すことで思考力、判断力、表現力を身に付けさせるとともに、令和４年度入学生については、評価の三観点に則った適切な評価を行う。
- 「総合的な探究の時間」も活用しながら、自ら進んで課題解決できる学びを実現するための学習指導を展開する。
- 観点別評価を深化させるために、令和５年度から前期・後期の２学期制を導入することを前提に、効果的な２学期制の実施に向けて準備を始める。
進路指導の充実
- 新学習指導要領に基づく令和７年度以降の大学入学共通テストについて情報収集し、各教科において効果的な進路指導、受験指導の研究を開始する。
- 生徒に早期から自らの進路を意識させ、生徒一人ひとりの多様な進路目標に向けてきめ細かく対応する。
生徒指導の充実
- いじめの早期発見と対応、交通安全指導や不審者対策の充実を図り、安心･安全な学習環境を整える。
- 校則を時代や世情の変化に即して「外部に説明できる」ものであるかどうかを点検し、必要に応じて生徒会、ＰＴＡの意見も取り入れながら変更すべきことは変更する。特に、成年年齢が１８歳に引き下げられたことを踏まえて、校則と１８歳成年の整合がとれているかどうかを点検し、問題があれば速やかに改善する。
特別活動の充実
- 生徒一人ひとりが自己有用感をもつことができる機会となるよう、学級活動、生徒会活動の内容を工夫する。
- 生徒同士がつながりを感じ、互いに成長し合える特別活動を、職員、生徒の負担も踏まえながら企画・立案し、実践する。
特別支援教育及び教育相談の充実
- 特別な支援を要する生徒及び教育相談の必要がある生徒に係る情報の共有化を図り、それぞれのケースに応じた適切な支援体制を構築する。
- 事案によっては、総合教育センター特別支援教育研究室、スクールカウンセラー及びスクールソーシャルワーカー等の専門職と連携して適切に対応する。
- 特別支援教育及び教育相談に係る現職研修を実施する。
学校における働き方改革の推進
- 「県立学校の教育職員の業務量の適切な管理等に関する方針」（上限方針）の内容について職員が理解するとともに、時間外在校時間等の縮減に向けた取組を提案する機会を設け、実施可能な取組から実践する。
- 部活動の在り方について教員の働き方改革の観点から見直し、国や県の地域部活動への移行の動向も踏まえながら、可能な改善策の令和５年度からの実施を目指す。